ブラジルで研究機関が電子タバコ調査強化へ

ブラジル国立がん研究所（Inca）やオズヴァウド・クルス財団（Fiocruz）などの研究機関が、電子式喫煙デバイス（電子タバコやベイプなど）に関する研究を強化するため、共同の勧告・指針文書の取りまとめを進めている。

文書には、Incaのホベルト・ジウ所長、Fiocruzの環境・保健推進担当のパトリシア・カント副総裁代行のほか、全国の大学や研究機関の代表者が署名する予定だ。

指針案は、4月14日（火）と15日（水）にリオデジャネイロで開かれた「ブラジルにおける電子式喫煙デバイスの優先研究アジェンダ構築セミナー」で議論された。

研究者らは、2019年から2025年3月までに国内の科学文献で確認された、電子式喫煙デバイスの影響を扱った59件の研究を基礎資料として検討を進めた。

分析対象となった研究は、人の健康への有害性から、使用実態や試用経験に関する疫学データ、さらに規制や公共政策に関わる側面まで、多岐にわたっている。

国立がん研究所のホベルト・ジウ所長は、今回のセミナーについて、電子式喫煙デバイスに関する研究の空白や優先課題を明らかにするための「集中的な共同の取り組みだった」と述べた。

「公共政策を方向づける科学的基盤を強化し、ブラジルがこの課題に対してより的確に対応できるようにしたい。電子タバコは、特に若い世代にとって深刻な健康上の脅威となっている」（ホベルト・ジウ所長）

オズヴァウド・クルス財団タバコと健康研究センター（Cetab/Fiocruz）で研究者を務め、同センターの副コーディネーターを兼ねるアナ・パウラ・ナチヴィダージ氏は、今回の会合について、既存の知見を体系化し、公衆衛生を強化するための新たな研究の方向性を示すことが目的だったと説明した。

「これらの製品の急速な普及と、たばこ産業による戦略の展開に対しては、同じく迅速で、かつ連携した科学的対応が求められています」（アナ・パウラ・ナチヴィダージ副コーディネーター）

（記事提供／Agência Brasil、構成／麻生雅人）